パソコンの勘定科目は金額で決まる
| 1台の取得価額 | 勘定科目 | 費用にする時期 |
|---|---|---|
| 10万円未満 | 消耗品費 | 買った年に全額 |
| 10万円以上20万円未満 | 一括償却資産（または少額減価償却資産の特例） | 3年で1/3ずつ（特例なら買った年に全額） |
| 20万円以上40万円未満 | 消耗品費など（中小企業者等の少額減価償却資産の特例）／工具器具備品 | 特例なら買った年に全額（事業年度の合計300万円まで）、使わないなら4年で減価償却 |
| 40万円以上 | 工具器具備品 | 耐用年数4年で減価償却 |
中小企業者等の少額減価償却資産の特例は、2026年4月1日以後に取得した資産から上限が30万円未満→40万円未満になりました（令和8年度改正。2026年3月31日までの取得は30万円未満）。青色申告であること、資本金1億円以下で常時使用する従業員400人以下であることなどの要件があります。
本体と同時に買ったソフト・周辺機器は、一体として使うものなら合わせて判定することがあります。耐用年数はパソコン（サーバー用を除く）が4年、サーバー用は5年です。中古で買ったパソコンは、法定耐用年数をすべて経過したものなら耐用年数4年×20%＝0.8年→2年（2年未満は2年）の簡便法が使えます。
減価償却の額は 減価償却 計算ツール で計算できます。
ケース別の勘定科目
| ケース | 主な勘定科目 | 税区分 |
|---|---|---|
| パソコンの購入（10万円未満） | 消耗品費 | 課税仕入 10% |
| パソコンの購入（10万円以上20万円未満） | 一括償却資産 | 課税仕入 10%（購入時に全額） |
| パソコンの購入（20万円以上40万円未満・中小企業者等の特例） | 消耗品費など（少額減価償却資産） | 課税仕入 10%（購入時に全額） |
| パソコンなど機器の購入（40万円以上） | 工具器具備品 | 課税仕入 10%（購入時に全額） |
| パソコン周辺機器（モニター・キーボード・マウス） | 消耗品費 | 課税仕入 10% |
| スマートフォン本体・タブレットの購入 | 消耗品費 | 課税仕入 10%（購入時に全額） |
パソコンの購入（10万円未満）
主に「消耗品費」（1台（1組）の取得価額が10万円未満（事務用品費・備品消耗品費とする会社もある））。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 消耗品費 | 98,780 | 未払金 | 98,780 |
摘要：ノートPC 1台 ○○電機（税込）
パソコンの購入（10万円以上20万円未満）
主に「一括償却資産」（3年間で均等に費用にする（1/3ずつ））。中小企業者等で青色申告の場合は、取得した年度に全額を費用にできる特例がある（年合計300万円まで）は「消耗品費など（少額減価償却資産）」。通常の減価償却をする場合（パソコンは耐用年数4年、サーバー用は5年）は「工具器具備品」。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 一括償却資産 | 165,000 | 未払金 | 165,000 |
摘要：ノートPC 1台（3年均等償却）
パソコンの購入（20万円以上40万円未満・中小企業者等の特例）
主に「消耗品費など（少額減価償却資産）」（青色申告の中小企業者等が、2026年4月1日以後に取得した40万円未満の資産（2026年3月31日までの取得は30万円未満）。事業年度の合計300万円まで）。特例を使わない・使えない場合（パソコンは耐用年数4年）は「工具器具備品」。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 消耗品費 | 352,000 | 普通預金 | 352,000 |
摘要：デスクトップPC 1台（少額減価償却資産の特例）
パソコンなど機器の購入（40万円以上）
主に「工具器具備品」（減価償却資産として計上（パソコンは耐用年数4年、サーバー用は5年））。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 工具器具備品 | 528,000 | 普通預金 | 528,000 |
摘要：ワークステーション 1台
パソコン周辺機器（モニター・キーボード・マウス）
主に「消耗品費」（10万円未満の周辺機器・アクセサリー）。パソコン本体と一体で使うものとして本体の取得価額に含める場合や、単体で高額な場合は「工具器具備品」。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 消耗品費 | 32,800 | 未払金 | 32,800 |
摘要：モニター 27インチ 1台 Amazon
スマートフォン本体・タブレットの購入
主に「消耗品費」（1台10万円未満）。10万円以上（中小企業者等の少額減価償却資産の特例を使える場合もある）は「一括償却資産・工具器具備品」。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 消耗品費 | 96,800 | 未払金 | 96,800 |
摘要：iPhone 1台 分割購入（24回）
ほかの取引は 勘定科目・仕訳例かんたん検索（155件）で検索できます。
よくある質問
パソコンの勘定科目は何ですか？
1台の取得価額で決まります。10万円未満は消耗品費、10万円以上20万円未満は一括償却資産（3年で均等に費用）、40万円未満は青色申告の中小企業者等なら少額減価償却資産の特例で全額をその年の費用にでき、それ以外は工具器具備品として減価償却します。
パソコンの耐用年数は何年ですか？
パソコン（サーバー用を除く）は4年、サーバー用は5年です。法定耐用年数をすべて経過した中古品は、簡便法で2年になります。
10万円かどうかは税込で判定しますか？
税抜経理をしている場合は税抜の金額、税込経理をしている場合は税込の金額で判定します。
40万円未満の特例はいつから使えますか？
2026年4月1日以後に取得したものから、上限が40万円未満になりました。それより前の取得は30万円未満です。適用期限は2029年3月31日までの取得です。
根拠
- 国税庁 No.5403 少額の減価償却資産になるかどうかの判定の例示
- 国税庁 No.6375 税抜経理方式または税込経理方式による経理処理
- 国税庁 No.5408 中小企業者等の少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例
- 国税庁 No.2100 減価償却のあらまし
- 国税庁 No.5410 減価償却資産の償却限度額の計算方法（平成19年4月1日以後取得分）
- 国税庁 No.6498 適格請求書等保存方式（インボイス制度）
- ほかの取引の勘定科目: 勘定科目・仕訳例かんたん検索
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