パソコンなど機器の購入の勘定科目
| 勘定科目 | 使う場面 |
|---|---|
| 工具器具備品（主な科目） | 減価償却資産として計上（パソコンは耐用年数4年、サーバー用は5年） |
勘定科目の名前は会社ごとに決めて構いませんが、同じ取引は毎期同じ科目で処理します（継続性）。
パソコンなど機器の購入の仕訳例
購入時
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 工具器具備品 | 528,000 | 普通預金 | 528,000 |
摘要：ワークステーション 1台
決算で減価償却（定額法・4年・12か月の例）
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 減価償却費 | 132,000 | 工具器具備品 | 132,000 |
摘要：減価償却 ワークステーション
金額は例です。税込経理で記載しています（税抜経理では仮払消費税等を分けます）。
消費税の税区分
課税仕入 10%（購入時に全額）課税仕入（10%）で、購入時に全額を仕入税額控除の対象にします。法人の器具備品は届出がなければ定率法、個人事業主は定額法が法定の償却方法です（上の例は定額法の場合）。
要確認の点
- 事業に使い始めた日（事業供用日）から月割りで償却
- 法人で償却方法の届出をしているか
- 償却資産税（固定資産税）の申告対象
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よくある質問
パソコンなど機器の購入の勘定科目は何ですか？
主に「工具器具備品」です（減価償却資産として計上（パソコンは耐用年数4年、サーバー用は5年））。
パソコンなど機器の購入の消費税の税区分は？
課税仕入 10%（購入時に全額）。課税仕入（10%）で、購入時に全額を仕入税額控除の対象にします。法人の器具備品は届出がなければ定率法、個人事業主は定額法が法定の償却方法です（上の例は定額法の場合）。
パソコンなど機器の購入の仕訳で気をつけることは？
事業に使い始めた日（事業供用日）から月割りで償却。法人で償却方法の届出をしているか。償却資産税（固定資産税）の申告対象。
根拠
掲載している勘定科目・仕訳・税区分は一般的な例で、個別の取引についての税務判断ではありません。実際の処理は、取引の内容や契約、事務所の方針にしたがい、必要に応じて顧問税理士にご確認ください。検索は端末の中だけで行い、入力内容は送信しません。