年収1,200万円の手取りの内訳
月給 1,000,000円(年収1,200万円 ÷ 12)、標準報酬月額 980,000円 として、1年間に差し引かれる額を計算しました。
| 項目 | 年額(円) | 月あたり(円) |
|---|---|---|
| 年収(額面) | 12,000,000 | 1,000,000 |
| 健康保険料 | −579,180 | −48,265 |
| 子ども・子育て支援金 | −13,524 | −1,127 |
| 厚生年金保険料 | −713,700 | −59,475 |
| 雇用保険料 | −60,000 | −5,000 |
| 社会保険料等の合計 | −1,366,404 | −113,867 |
| 所得税(復興特別所得税を含む) | −1,244,000 | −103,667 |
| 住民税 | −827,700 | −68,975 |
| 差し引く額の合計 | −3,438,104 | −286,509 |
| 手取り | 8,561,896 | 713,491 |
社会保険料等は年収の11.4%、所得税と住民税は合わせて17.3%です。所得税は、給与所得 10,050,000円(給与所得控除 1,950,000円)から社会保険料控除と基礎控除 620,000円 を引いた課税所得 8,063,000円 にかかります。
条件によって変わる手取り(年収1,200万円)
同じ年収でも、賞与の有無・年齢・扶養する家族・会社のある都道府県で手取りが変わります。下の段の小さな数字は、このページの前提との差です。
| 条件 | 社会保険料等 | 所得税 | 住民税 | 手取り(年) |
|---|---|---|---|---|
| 東京都・35歳・独身・賞与なし(このページの前提) | 1,366,404 | 1,244,000 | 827,700 | 8,561,896 |
| 賞与あり(月給の4か月分を年2回) | 1,652,988 | 1,176,900 | 799,100 | 8,371,012 −190,884 |
| 45歳(介護保険料がかかる) | 1,461,660 | 1,221,700 | 818,200 | 8,498,440 −63,456 |
| 収入のない配偶者を扶養 | 1,366,404 | 1,244,000 | 827,700 | 8,561,896 +0 |
| 配偶者+16〜18歳の子1人を扶養 | 1,366,404 | 1,154,800 | 794,700 | 8,684,096 +122,200 |
| 健康保険料率が最も高い佐賀県(10.55%) | 1,407,564 | 1,234,400 | 823,600 | 8,534,436 −27,460 |
| 健康保険料率が最も低い新潟県(9.21%) | 1,328,772 | 1,253,000 | 831,500 | 8,586,728 +24,832 |
賞与があると、月給が下がって標準報酬月額の等級が変わるため、社会保険料の合計が少し変わります。40歳からは介護保険料(本人負担 0.81%)が加わります。配偶者控除・扶養控除は所得税と住民税を下げ、社会保険料は変わりません。
年収が増えると手取りはどう変わる?
年収1,200万円から年収が50万円増えると、手取りは310,776円増えます(増えた分のうち手取りになるのは62.2%)。
| 年収 | 手取り(年) | 1,200万円との差 | 手取り率 |
|---|---|---|---|
| 1,100万円 | 7,920,252 | −641,644 | 72.0% |
| 1,150万円 | 8,230,792 | −331,104 | 71.6% |
| 1,200万円 | 8,561,896 | — | 71.3% |
| 1,250万円 | 8,872,672 | +310,776 | 71.0% |
| 1,300万円 | 9,179,276 | +617,380 | 70.6% |
年収1,200万円で関係する税・社会保険の境目
- 所得税の税率: 課税所得 8,063,000円 にかかる最も高い税率は 23%(復興特別所得税を含めて 23.483%)。課税所得が 9,000,000円 以上になると 33% の部分が出ます。増えた所得にかかる税は、所得税 23% + 住民税 10% の合計で約 33% です。
- 基礎控除(所得税・令和8年分): 給与所得 10,050,000円 なので 620,000円。合計所得金額 655万円超〜2,350万円は62万円。2,350万円を超えると段階的に減ります。住民税の基礎控除は43万円です。
- 給与所得控除: 年収850万円を超えると上限の195万円で一定です(850万円を超える部分の年収には控除が増えません)。23歳未満の扶養親族がいる場合などは、所得金額調整控除で最大15万円戻ります。
- 厚生年金保険料の上限: 標準報酬月額は上限の65万円(本人負担 月59,475円)。月給がこれ以上でも厚生年金保険料は増えません(健康保険の上限は139万円)。
- 配偶者控除: 本人の合計所得金額が900万円を超えると配偶者控除が段階的に減り(950万円まで38万円→26万円、1,000万円まで13万円)、1,000万円を超えるとなくなります。給与所得 10,050,000円 の場合は 配偶者控除・配偶者特別控除はありません。
- ふるさと納税の上限(目安): 独身 249,000円・収入のない配偶者を扶養 249,000円・配偶者と16〜18歳の子 239,000円(自己負担2,000円で控除される額。ふるさと納税の上限額で詳しく計算できます)。
計算の前提
- 勤務先は協会けんぽ(東京都の健康保険料率 9.85%・令和8年度)、厚生年金保険料率 18.3%、雇用保険料率は令和8年度の一般の事業(本人負担 5/1000)。子ども・子育て支援金(0.23%・労使折半)を含み、12か月とも令和8年度の料率で計算
- 月給 = 年収 ÷(12 + 賞与の月数)。標準報酬月額は月給から求め、残業代の増減や通勤手当は含めません
- 所得税は令和8年分(年末調整で精算した後の年税額・復興特別所得税を含む)。住民税は令和8年の所得にかかる令和9年度の額(標準税率10%・均等割5,000円)で、前年も同じ年収だった場合にその年に払う額とみなします
- 差し引く控除は社会保険料控除・基礎控除(と、条件を変えた行の配偶者控除・扶養控除)だけ。生命保険料控除・iDeCo・医療費控除・住宅ローン控除などは入れていません
月給から手取りを1か月ずつ計算するときは 給与の手取り 計算ツール(月給)、ほかの年収は 年収別の手取り早見表 をご覧ください。